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通販システムの選び方のポイントとは?導入のメリットも解説

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通販システムの選び方のポイントとは?
導入のメリットも解説

「通販システムを導入したいが、選び方がよくわからない」「基本的な業務の効率化のほかに何を重視してよいかわからない」、このように考えている人は多いのではないでしょうか。通販システムは基本的な業務処理のほかにも、さまざまな機能を搭載しているシステムがあり、自社の条件に合った通販システムを導入することが大切です。

本記事では、通販システムの選び方やメリット、他社と比較する点などを詳しく解説します。

 

通販システム・ECツールとは販売事業に特化した管理システム

通販システムとはECサイトの構築から決済・在庫・商品登録など、オンライン販売の一連の業務処理をする管理システムです。

通信販売でお客様が商品を注文されてから手元に届くまでの受注、売上登録、在庫管理との連携、顧客管理、出荷など一連の業務すべてを処理します。サービスによってはマーケティング分析やプロモーションの支援も可能です。

通販販売の種類は「オフライン通販」と「オンライン通販」の2種類

通信販売の種類は、オフライン通販とオンライン通販の2種類です。オフライン通販は、カタログやテレビショッピングなどで欲しいものを選択し、電話やFAX、郵便などで注文する通販のことをいいます。

一方オンライン通販は、Web上に開設した商品を販売するサイトのことをいい、主にECモールやECサイトで商品を販売し注文する通販です。受注チャネルが多様化している昨今、システムが受注チャネルごとに分かれていると連携に時間や手間がかかり、ミスが起こる原因になりかねせん。通販システムがあると、アナログでの受注や自社サイトの出店など、異なるチャネルでも受注・顧客管理・在庫管理・入金確認・出荷などを一元的に統括し、自動的に処理が可能です。

通販システム5社の特徴を比較

通販システムは企業によってさまざまな特徴があります。自社の課題を解決するための目的を明確にし、選定することが大切です。

通販システム5社の特徴と導入事例を比較してみましょう。

 特徴実績
A社

・構築専業ベンダーとしての高い信頼性

・カスタマイズを前提としたECシステム

・メーカー単体の機能なども柔軟に対応

・アクセス数が125%にアップ

・売上げ対比3倍以上の達成

・スマートフォン最適化の対応実績多数

B社

・約35年の実績を誇る安定したシステム

・長年の知識や経験があるため、信頼性が高い

・標準パッケージはもちろん、400種類の機能を活用できる

・システムの全面リニューアルにも対応し、より高品質なシステム処理を実現
C社

・柔軟性と拡張性の高いシステム構築が可能

・情報や機能の一元化

・ECサイト構築は最短1ヶ月

・コスト削減につながるシステムを構築

・ECサービスの顧客単価が1.5倍、1年で数千名の新規契約を獲得

D社

・分析やプロモーション活動、コンテンツ制作などをワンストップで依頼が可能

・各分野のスペシャリストがそろっている安心感

・使いやすさにこだわったデザイン性

・企業が求めるニーズを1つのシステムでまとめて実現

・導入後トータルの売上げが前年より70%アップ

・独立した専用システムで必要な情報を一元管理

通販Ace

・多岐にわたる連携機能で複数のECシステムを一元化

・999個のフリー項目からお客様に合わせたカスタマイズが可能

・導入後もサポートが手厚くマーケティングの相談も可能

・ECサイトの構築だけでなく国内BtoBやBtoC、輸出入などの他事業も一元化

・多方面に出品しているモールのデータ管理を一元化

・データ抽出やマーケティング活用の進行による新たな事業展開

どのような通販システムを選定すべきかは、システム全体の規模や現在抱えている課題、それらを解決するための目的によって変わります。
自社の課題と通販システムの特徴がマッチする企業を選定するとよいです。

基幹システムとECカートの違い

通販システムには、基幹システムとECカートシステムが存在します。
このとき「ECカートを導入すれば問題ない」と考える企業は多いのではないでしょうか?しかし、ECカートシステムは数多く発生する通販業務の一部を担うに過ぎません。
そのため基幹システムとECカートシステムの違いをよく理解してから、選定することが大切です。

ECカートとは受注管理や出荷管理、顧客管理、商品管理などの基本機能を搭載しているシステムです。ほかにもメール配信や売上分析の機能が搭載されている場合もあります。
多くのECカートはすべての利用者が一律同じ機能を利用しており、カスタマイズはし難いといえるでしょう。またECカートは基本的に自社サイトの管理機能です。そのためオフライン通販やECモール通販の管理をするには、複雑な運用オペレーションを組まなければならない場合やほかの受注チャネルの管理ができない場合が多くあります。

一方、基幹システムにはECカートと同様の基本的な機能に加え、オフライン通販の在庫連動を含めた発注管理や在庫管理ができるシステムがあります。このような基幹システムは通販事業全体の統合的な管理が可能となるため、
通販事業の規模が拡大した場合や新たな機能を追加したい場合に、基幹システムの導入が必要といえるでしょう。基幹システムはシステムのカスタマイズが可能となり、コールセンターや店舗での注文など、オフラインを含めた情報を管理できるため、顧客対応や効果検証に役立ちます。

通販システムを導入する5つのメリット

企業が通販システムを導入するメリットは以下の5つです。

• 業務が効率化できる
• 作業の負担が軽減する
• 商品廃棄を減らせる
• 顧客データを収集できる
• キャンペーンやクーポンなどの施策が打てる

それぞれみていきましょう。

①業務が効率化できる

通販システムを導入することにより、受注から決済、配送まで業務を一元的におこなえるため、業務が効率化できます。業務が効率化すると人件費削減につながり、企画や販売などの業務に注力できるようになるでしょう。

その他にも問い合わせへの対応が容易になり、顧客との対応時間の削減が可能です。また自社の効率化のみならず、顧客に対してもメリットがあります。例えば、顧客が注文する際、オペレーターのスキルを問わずに、配達の時間帯や領収書の有無などの要望を正確に伝えられます。
このように業務の効率化は自社と顧客、双方にメリットがあるといえるでしょう。

②作業の負担が軽減する

近年、通販物流では即日出荷や時間指定到着など、多様化する顧客のニーズに合わせたサービスが求められています。通販システムを導入することにより、受注から出荷までの作業を処理できるため、人的な行程が大幅に削減できるでしょう。
また、通販システムを導入して業務の時間短縮ができると作業ミスも減らせます。

③商品廃棄を減らせる

通販システムでは正確な在庫管理が可能となるため、在庫過多による商品廃棄を減らせます。反対に在庫過少による販売機会の損失も減少できるでしょう。また価格変更や限定品など、一時的なキャンペーンにかかわる在庫管理にも対応可能です。
正確な在庫管理をするメリットは多く、主に以下があげられます。

• キャッシュフローの最適化
• 保管場所や維持経費の最適化
• 商品の品質維持

正確な在庫管理は商品過多、商品過少を防ぐだけでなく、さまざまなメリットが期待できるでしょう。

④顧客データを収集できる

通販システムの導入では商品の購入履歴により、年齢や性別、購入商品などの顧客データを自動で収集できます。ECサイトのトラッキングが設定できると顧客の行動データの分析が可能です。具体的には顧客をリピートさせる戦略が立てられたり、既存商品の改善や新商品の開発ができたりするなど売上の向上につながる重要な施策が打てます。顧客データを収集できると、今後のマーケティング施策に活かせるでしょう。

⑤キャンペーンやクーポンなどの施策が打てる

クーポン配信や会員ランクに応じた特典などの販売促進施策が多様化している昨今、通販システムを導入すると顧客管理が可能となるため、顧客に合ったキャンペーンやクーポンなどを配信できます。顧客管理ではデータ取得だけではなく、多様な施策の管理・運用が容易になります。

通販Aceでは事業者様のキャンペーン設定に柔軟に対応できるよう、画面上にオリジナルの条件指示の表示が可能です。経験の浅い従業員でも的確な営業対応ができる他、キャンペーンの自動化も実現可能になります。

通販システムを導入する3つのデメリット

通販システムを導入するデメリットは以下の3つです。

• システムが停止すると業務全体に影響する
• 業務オペレーションが大きく変更になる可能性がある
• システムの老朽化が懸念される

それぞれ解説していきます。

①システムが停止すると業務全体に影響する

通販システムは業務に必要不可欠なため、システムが停止した場合に業務全体に大きな影響を及ぼします。例えばシステム障害が発生した場合には復旧までの間、システムが停止してしまうこともあるかもしれません。そのような事態になると業務全体が停止すると同時に、大きな機会損失になるでしょう。
このようなリスクに備えるために、通販システムは安定して稼働させていかなければならない点は注意が必要です。

②業務オペレーションが大きく変更になる可能性がある

企業によっては通販システム導入のハードルが高い企業もあるでしょう。通販システムを導入すると、今までの業務フローからの変更点を社内全体に周知させなければなりません。従業員のなかにはシステムに抵抗感がある人や、今までの業務工程から変更したくない人もいるかもしれません。

業務オペレーションを大きく変更してしまうと、従業員に理解してもらう時間もかかるため、導入までのハードルが高いことはデメリットといえるでしょう。また、業務工程の変更により情報漏洩やトラブルが発生する可能性があるため、通販システム導入後には業務マニュアルを作成し、社内全体に周知させる活動が大切です。

③システムの老朽化が懸念される

通販システムを導入したが、数年後にシステムが古くなってしまい、使いにくいまま利用している企業は多くあります。数年経過すると業務内容が変更となったり、使いにくくなたりするため、業務が非効率化するでしょう。
システムの老朽化は、社内にエンジニアが在籍しておらず、自社でシステムの改修や変更ができずに放置し続けてしまう企業に多くみられます。
導入後もサポートが手厚い通販システムを選定すると老朽化にも対応できるでしょう。

通販システムの選び方のポイント3つ

通販システムの選び方のポイントは以下の3つです。

• 処理がスムーズにできるか
• カスタマイズが可能かどうか
• サポート体制が充実しているか

通販システムは市場が拡大中で、さまざまな企業が参入しています。
通販システムは基幹システムの一つのため、導入してから変更することは容易ではありません。導入をする前はコスト面だけではなくポイントを押さえて比較、検討し、自社に最適なシステムを選定しましょう。

①処理がスムーズにできるか

受注から決済、出荷までをすべて管理するシステムとなるため、処理がスムーズにできる点や正確な在庫管理ができる点は重要です。
インターネット販売は販売チャネルが複数あり、受注や出荷の形態も多種多様です。それらに対応してスムーズに処理ができる通販システムを選定しましょう。
またアナログ通販では顧客をリピート客にするための戦略や、それぞれの顧客に合わせた商品をタイミングよくすすめることも重要です。オペレーター業務では顧客の希望を正確に把握する必要があるため、アナログ通販でも、スムーズな処理が必要といえるでしょう。

②カスタマイズが可能かどうか

通販システムでは受注や決済などのスタンダードな機能だけはなく、問い合わせ履歴の設定や定期購入の細かな条件設定など、さまざまな機能が搭載されている通販システムがあります。
業務に必要ない項目がある場合、非効率化の原因になる可能性や、社内全体に周知する際にシステムの操作がわかりにくい従業員がいるかもしれません。
自社に最適なカスタマイズができる通販システムであれば、効率化はもちろん、社内での共有も容易になります。自社に必要な機能が搭載されているかどうか、自社に合った形にカスタマイズが可能なのかどうかを確認し、選定するとよいでしょう。

通販Aceならお客様情報や商品情報の抽出条件を999項目にまで拡大し、追加のカスタマイズがなく事業者様オリジナルの設定が可能。通販Aceだけが唯一もつ機能である、999個のフリー項目で自社にぴったりのカスタマイズが実現します。

③サポート体制が充実しているか

通販システムの導入時や運用中のトラブルが発生したときに、サポート体制が整っているのか確認しましょう。サポート体制を確認するときには以下のようなときに対応してくれるか確認すると安心です。

• 導入時には機能説明や初期設定などのサポートはあるのか
• 運用中のシステム障害やトラブルなどの問題が起きたときに復旧支援があるのか
• 24時間サポート(夜間のトラブル)に対応しているか
• 導入後のアップデートの頻度はどのくらいの期間なのか

通販システム導入でのトラブルは業務全体が停止してしまう可能性があるため、通販システムのサポート体制は事前に必ず確認しましょう。

まとめ

通販システムとはECサイトの構築から決済・在庫・商品登録など、オンライン販売の一連の業務処理をする管理システムです。通販システムを導入すると、アナログでの受注や自社サイトの出店など異なるチャネルでも受注・顧客管理・在庫管理・入金確認・出荷などを一元的に統括し、自動的に処理が可能。人的な工程が削減できるだけでなく、属人化を防ぐ効果も期待できるでしょう。企業によって必要な通販システムはそれぞれ異なります。
自社に最適な通販システムを選定することが大切です。

エー・アール・システムの通販Aceではお客様情報や商品情報の抽出条件を999項目にまで拡大し、追加のカスタマイズがなく事業者様に適した設定が可能です。
通販Aceだけが唯一もつ機能である、999個のフリー項目で自社に合った基幹システムを導入できます。通販システム導入を検討中の方はエー・アール・システムへぜひ一度ご相談ください。

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通販物流とは?特徴とアウトソーシングのメリット・デメリット

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通販物流とは?
特徴とアウトソーシングのメリット・デメリット

「通販を始めたいが、よくわからない」「失敗したくない」と思う人は多いのではないでしょうか。近年、さまざまな業界でシステム化が加速しており、物流業界も例外ではありません。本記事では、通販物流の特徴やアウトソーシング(代行)する場合のメリットとデメリットなどを詳しく解説します。

通販物流とは 

通販物流とは、ECサイトやカタログ通販などの通販事業における物流全般を指します。商品の開発や販売などがメインの業務となる通販事業にとって、通販物流をいかに効率化するかが重要となります。通販物流の主な作業内容は以下のとおりです。

• 入荷
• 検品
• ピッキング
• 流通加工
• 出荷
• 配送
• 返品処理

通販物流には、一般消費者に向けて商品を配送するBtoC通販と企業間取引のBtoB通販があります。そのなかでも一般消費者に向けたBtoC通販が主流となっており、注文を受けた商品を効率的に配送することが課題となっています。

通販物流では、注文された商品を倉庫から出荷し、最短の配送ルートで消費者に届けることが重要です。配送の遅延や誤配送は、消費者にとって不便なだけでなく、企業にも悪いイメージとなってしまいます。そのため、通販事業者には効率的かつ正確な物流システムを確立することが求められます。

3PLとフルフィルメントの違い 

通販物流をアウトソーシングする方法として「3PL」と「フルフィルメント」という言葉を耳にする人は多いのではないでしょうか。3PLとは「3rd Party Logistics」の略で、荷主の物流業務を第三者に委託し、効率化を図ることをいいます。

一方、フルフィルメントは物流に関わる業務に加えて、注文を受けるコール業務や決済業務も含めて外注が可能です。3PLとフルフィルメントはよく似ているように思えますが、委託する範囲が異なります。そのため、フルフィルメントは、3PLより広い範囲を第三者企業に委託することで、効率化を図れるといえるでしょう。

通販物流の特徴4つ 

通販物流の特徴は以下の4つです。

• BtoC向けの配送が多い
• ギフト業務
• 顧客への個別対応
• 多種多様な在庫管理

それぞれ解説します。

①BtoC向けの配送が多い 

ECサイトで販売される商品は主に一般消費者向けで、一度に出荷する数は数点程度。しかし、大手企業のECサイトの注文では1人の宅配ドライバーに対して1日200件以上の配送量があるため、注文数自体は多いといえます。一方、BtoB物流は企業間取引のため、1件あたりの注文数は多いですが、出荷件数は多くありません。BtoB物流は一度に多くの商品を届けられるため、BtoC物流よりも配送効率が高いといえるでしょう。

②ギフト業務 

通販を利用してギフトを贈る需要は高くなっており 、通販物流ではさまざまなギフト注文に対応しています。また一部のギフト注文は主に以下のような特定の時期に集中します。

• お歳暮
• クリスマス
• 母の日
• 暑中見舞い

このようなイベントは多くの人が通販を利用するため、数日の間に大量の注文が入ります。
ほかにもギフト注文では、通常のピッキング作業に加えてメッセージカードやリボン掛けなどに対応します。繁忙期に多くの注文が集中しても、ミスをせず迅速に出荷できる体制が求められます

③顧客への個別対応 

通販物流ではピッキングする際に顧客一人ひとりに合わせた丁寧な個別対応が求められます。具体的には以下のような個別対応です。

• チラシやメッセージカードの同梱
• おまけや試供品
• 顧客に合わせた包装

このような顧客への個別対応は、在庫管理システムやピッキングシステムを導入することで、ピッキングが正確かつスムーズに実行できるようになります。システムを導入すると、顧客の要求に迅速かつ正確に対応できるだけでなく、配送効率の向上やコスト削減にもつながるでしょう。

④多種多様な在庫管理 

主に一般消費者向けとなる商品を扱う通販物流は、商品ごとの在庫はそれほど多くありませんが、種類は豊富です。
例えば同じ商品でも色違いやサイズ違いなどがあり、商品の種類が増加します。
このように多種多様な在庫管理をしなくてはならないため、業務をスムーズに進めるには商品を整理して保管する必要があります。

通販物流をアウトソーシングする3つのメリット 

通販事業ならではの特徴がある通販物流ですが、通販物流をアウトソーシングした場合、どのようなメリットがあるのでしょうか。
通販物流がアウトソーシングするメリットは以下の3つです。

• 本来の業務に集中できる
• 社内人件費などを削減できる
• 繁忙期に柔軟な対応ができる

詳しくみていきましょう。

①本来の業務に集中できる 

通販物流をアウトソーシングすることで、単純作業に時間を割かずに商品の企画や販売に集中できます。一方で、通販物流をアウトソーシングしない場合は、入荷から出荷まで幅広い業務をすべて自社でおこなう必要があります。

業務負担を軽減できるため、従業員は商品の開発やサービス品質の向上など、本来の業務に注力できるでしょう。

顧客にとっても、よりよいサービスを提供できます。

②社内人件費などを削減できる

通販物流をアウトソーシングすると、人件費などのコスト削減が可能です。固定で作業員を雇用している場合、物量に関わらず人件費が固定でかかります。

一方、アウトソーシングした場合では物量に応じて費用がかかるため、毎月の費用を変動費化し、削減が可能です。出荷件数が少ない月には、その分費用も削減できるため企業の財務面にもよい影響となるでしょう。

③繁忙期に柔軟な対応ができる 

通販物流をアウトソーシングすると、物量に差がある期間でも安定した対応が可能です。

繁忙期にアルバイトやパートを大量採用して、人員を確保する必要がなくなります。また、採用コストや教育コストの削減も同時に期待できるでしょう。なお、物量に関わらず安定した対応ができると、本来の業務に充てる時間を確保できます。

通販物流をアウトソーシングする2つのデメリット 

通販物流をアウトソーシングするデメリットは以下の2つです。

・費用がかさむ可能性もある
・トラブルが起きたときに責任の所在の問題がある

それぞれ解説します。

①費用がかさむ可能性もある

通販物流をアウトソーシングする場合、物流業者各社での金額算出方法は異なります。

多くの場合、出荷件数や商品点数に応じて梱包やピッキング、システム利用料などが月毎に別々の単位で課金される仕様です。しかし、一般的な課金方法では出荷件数に比例しない物流費が発生することがあります。

そのため、予想を上回る物流費がかかってしまうと、コストが大幅に上昇する可能性があります。通販物流をアウトソーシングする場合は、物流費の管理がコスト削減につながります。

②トラブル時が起きたときに責任の所在 の問題がある

通販物流をアウトソーシングしてトラブルが起きたときに、責任の所在がわからなくなってしまう点もデメリットの1つです。物流会社は物流アウトソーシングを請け負っている会社と契約をしていても、実際に作業をおこなうのは下請け、孫請け業者であることも少なくありません。対策としてアウトソーシングを請け負う会社には組織体制や業務フローなどの責任の所在を共有してもらい、自社でその管理をおこなっていく必要があります。

通販物流が代行会社を選ぶポイント 

現在、多くの物流会社が代行(アウトソーシング)を手がけており、どの会社に依頼すべきか悩んでしまう人も多いのではないでしょうか。

通販物流が代行会社を選ぶポイントをそれぞれ解説していきます。

①立地がよいか 

物流会社を選択する際の立地のよさとは、アクセスの良さです。具体的には高速道路や空港の近くにある物流会社などがよい立地といえます。
立地が悪い物流会社はかかるコストを低く抑えられますが、入荷に時間がかかる、あるいは配送が遅れるというリスクがあります。
物流代行会社を選ぶ際は、サービス面と併せて立地の確認も大切です。

②サービス内容は自社の業務に合っているか 

物流代行会社の基本的なサービスはどの会社も違いはありません。しかし詳細なサービスの内容は異なるため、契約前に確認しましょう。具体的には以下のようなサービス内容です。

• 業務の対応時間
• ピッキングの対応範囲
• チラシの同梱
• 指定のラッピング

このような細かな作業に対応できない物流会社もあります。物流会社が対応できない場合、アウトソーシングしているにも関わらず、 自社で対応しなくてはなりません。
一部の業務を負担する必要がないように、事前に確認すると安心です。

③倉庫は受注量に対応しているか

通販物流の代行を検討する際は、倉庫選びも重要です。「自社の毎月の受注量に対応している倉庫なのか」「代行してほしい業務はどの範囲なのか」など、さまざまな観点から自社に適した倉庫を選択しましょう。また物流業務といっても、業務範囲は多岐にわたります。入庫、検品、ピッキング、梱包、流通加工、出荷、配送などから一部の業務だけを代行してもらえる倉庫や、一連の通販物流をすべて代行することが前提となっている倉庫もあります。
物流代行会社にかかるコストを検討したうえで倉庫を決めるとよいでしょう。

WMSを導入している通販物流代行もある

物流代行会社には、WMSを導入している会社もあります。WMSとは携帯端末(ハンディターミナル)のような読み取り機器を使用し、倉庫内の情報を一元管理することです。
具体的にはバーコードなどを読み取り、商品情報をデータベース化し、検品やピッキング、出庫作業などをおこないます。
そのため、作業の効率化と管理の徹底が図れます。在庫管理システムとは異なり現場の状況がリアルタイムで把握できるため、WMSを導入している物流代行会社であれば、さらに業務の効率化が目指せるでしょう。

通販物流の問題点と今後の課題

通販物流は時間や場所を問わず、いつでも商品を購入できるシステムとして、現在も人気を博しています。公益社団法人日本通信販売協会が2021年に発表したデータによると、2020年度の通販売上高は10兆6,300億円。前年の8兆8,500億円からは1兆7,800億円の増加、20.1%の成長を記録していることがわかります。

参考:公益社団法人日本通信販売協会「通販市場、20.1%増の10.6兆円市場へ」

このように拡大し続けている通販市場ですが、拡大にともない問題点も顕在化しています。

通販物流における問題点は以下のとおりです。

  • ドライバー不足
  • ラストワンマイル問題
  • 物流事業者の利益減少

通販市場が拡大するとともに、物流事業者の負担が増加しています。なかでも配送を担当するドライバー不足は深刻な問題の1つです。ドライバー不足は流通量の増加だけではなく、免許制度の改正や長時間労働なども原因といわれています。

次にラストワンマイル問題とは、商品を配送する最後の1マイル(約1.6キロメートル)の区間におけるさまざまな課題を指します。再配達の増加や送料無料による配送コスト削減などが問題視されており、ドライバー不足も原因の一つです。顧客の不在や再配達を希望する場合には、配送が完了せずに配送効率が悪化します。これらの問題に対応するためには、効率的な配送システムの改善が求められています。

最後に物流事業者の利益減少の問題です。物流事業者の業務量が増加する一方、荷物の個数あたりの利益は減少傾向にあります。通販市場が拡大するにつれて、物流事業者の利益が下がりやすくなっていくため、物流業者の撤退にもつながりかねません。
このように通販市場が拡大するとともに通販物流には深刻な問題が顕在化しています。

通販物流における今後の課題

通販物流における問題点を踏まえて、今後通販物流にはどのような課題があるのでしょうか。

問題点の1つであるラストワンマイル問題では再配達問題を解決するために、再配達を有料化する動きや置き配、宅配ロッカーなど顧客の自宅に届けずに配達を終える仕組みが整備され始めています。こうした変化に対応できる物流システムを導入し、人に依存しない物流システムの構築が求められています。

また、人員が不足している事案はフルフィルメントサービスの活用で人材不足問題や人件費、流通コストの削減などが解決策となるでしょう。
現代に合った流通システムを構築することで問題が解決する可能性は高くなります。

今後通販物流に求められているシステム

ドライバー不足の解決策として考えられているのは自動運転による配送システムの実装です。いくつかの物流企業はすでに、自動運転トラックや自動配送ロボットの開発・実証実験をおこなっています。また配送方法もトラックはもちろん、配達ドローンの実用化も期待されています。
これからの通販物流には、さまざまな業務が自動化する流通システムの導入が進んでいくでしょう。

まとめ

通販物流では迅速な出荷業務やギフトの個別対応など、付加価値のある通販物流の業務が求められています。しかし通販物流の規模が大きくなるほど、自社のみで物流体制を維持していくのは困難になるでしょう。通販市場拡大とともに業務の効率化や物流体制の維持のために、多くの企業がアウトソーシングやフルフィルメントを活用しています。
これらを活用することで人材不足問題や人件費、流通コストの削減などの問題解決につながるでしょう。

エー・アール・システムではクライアントごとにフルフィルメントの構築ができるPM/ECコンサルがおり、物流・倉庫・CRMのパートナー企業がいます。
システムを構築するだけでなく、最適な物流の提案が可能です。
フルフィルメント構築を検討中の方はぜひエー・アール・システムへご相談ください。

基幹システムとは?選び方やメリットデメリットをわかりやすく解説

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基幹システムとは?
選び方やメリットデメリットをわかりやすく解説

近年通販事業は多くの企業が手がける競争の激しい市場となっています。こうした中、新規顧客の獲得にかかるコストは増加の一途を辿り、既存顧客の大切さが益々高まっています。通販基幹システムの導入は顧客データを一元管理し、スムーズなリピート施策の展開につながるため、売上アップが可能です。

ほかにも顧客・受注管理や入金管理、出荷管理、在庫・棚卸管理など、通販事業に必要な業務を一つのシステムで一括管理できます。本記事では基幹システムをわかりやすく解説していきます

基幹システムとは

基幹システムとは企業がビジネスをする際に根幹となる業務をコンピューターで管理するシステムです。基幹システムを導入すると業務効率化や顧客満足度の向上につながるため、企業の生産性や収益性の向上に貢献します。

通販事業者にとって基幹システムは、企業活動の「基幹」になるため、システムが停止してしまうと業務全体が停止してしまいます。そのため最低限、何があっても停止しないことや、高度なセキュリティが要求されるシステムです。

通販システムにおける基幹システムとECカートの違い

通販事業者にとって企業の根幹となる基幹システムですが、似たような機能を持つECカートと何が違うのかを解説します。
ECカートとは、ECサイトに運営に欠かせない商品ページの作成やカート機能、決済機能などの機能をもったソフトウェアサービスです。その他にも受注管理や顧客管理、販促管理機能も備わっています。
基幹システムにも同様の機能が備わっているため、ECカートは数ある通販業務の一部を担うシステムになります。
しかし、実際の実店舗とECの連携(オムニチャネル)や、複数のショップの垣根を超えた業務管理やマーケティング施策を行おうとすると、顧客や在庫、注文などの様々なデータを一元管理できる基幹システムが必要になります。
そのため、自社の業務課題や目的に合わせたシステムやソフトウェアを検討するようにしましょう。

基幹システムとERPの違い

ERPとは「Enterprise Resources Planning」の略で、日本語では「企業資源計画」といいます。わかりやすくいうと企業の経営資源である人、物、金、情報を一元管理し、経営を効率化するためのシステムのことです。

ERPは企業経営を効率化する手法であることから、基幹システムの1つといえます。
基幹システムは企業の中核的な業務を支援するシステムの総称であり、そのなかでERPは、特に統合的な業務管理システムのことを指します。

基幹システムと情報系システムの違い

基幹システムとは、企業が日々の業務を遂行するために必要なシステムです。例えば生産や販売、会計といった業務を効率化するためのシステムが含まれます。
一方、メール配信やスケジュール管理など、主にコミュニケーションにかかわる業務を効率化するシステムを情報系システムといいます。

基幹システムの種類は豊富

基幹システムには主に以下のようにさまざまな種類があります。

・見積管理システム
・売上管理システム
・生産管理システム
・販売管理システム
・受注管理システム
・仕入管理システム
・出荷管理システム
・在庫管理システム
・労務管理システム

このように通販事業の現場ではかかせない業務が基幹システムで効率化するだけでなく、必要な数値データも一元的に管理されるため、瞬時に取り出せます。

基幹システムを導入する3つのメリット

通販事業者が基幹システムを導入するメリットは、以下の3つがあります。

• 業務の効率化
• 業務の標準化
• 情報の可視化

それぞれみていきましょう。

①業務の効率化

基幹システムを導入すると、通販事業の現場で今まで手動でおこなっていた作業が半自動化され、業務が効率化します。作業スピードが上がるだけでなく、計算ミスや人的なミスを削減する効果も期待できるでしょう。また通販業務の効率化ができると人件費削減につながり、企画や販売などのほかの業務に集中して取り組めます。

エー・アール・システムの通販Aceでは一部の拠点だけでなく、99社を同時に運用することが可能です。本社、子会社、倉庫、コールセンターなどの拠点をもつ企業は多く、拠点ごとにサーバーを立てると経費は膨大になってしまうでしょう。

通販Aceなら通販事業者様の費用負担とコールセンター、倉庫の業務負担を同時に軽減させる機能があります。複数の拠点を運用できるため、さらに業務の効率化を図れます。

②業務の標準化

業務の流れや管理方法が統一されるため、業務品質に大きな差が出ずに業務を標準化できます。例えば通販事業者が基幹システムを導入していない場合、従業員同士の経験や知識の差から業務品質に差が生じてしまうかもしれませんが、かもしれませんが、基幹システムを導入し、社内に周知ができると、経験や知識がない新人でも熟練者と同様の業務品質が保てます。

③情報の可視化

基幹システムによって通販業務プロセスの可視化や、リアルタイムでのデータ分析が可能となります。これにより、適切な判断や戦略の策定が可能となり、業務効率や収益性の向上につながるでしょう。また社内全体で情報の可視化ができるため、ある特定の業務についての進め方や進捗状況などの情報を担当者しか把握していない状況となってしまう、いわゆる「属人化」を防ぐ効果も期待できます。

基幹システムを導入する3つのデメリット

通販事業者が基幹システムを導入するデメリットは以下の3つがあります。

• クラウド型はカスタマイズできない可能性がある
• 基幹システムが停止すると業務全体が止まってしまう
• 導入費用と運用コストがかかる

それぞれ解説します。

①クラウド型はカスタマイズできない可能性がある

基幹システムにはクラウド型とオンプレミス型があり、クラウド型はカスタマイズができないことが多くあります。

クラウド型はインターネットやオンライン上にある共通のシステムを使用するため、カスタマイズが困難です。カスタマイズができないと業務フローが変更になったときに対応できないかもしれません。基幹システムを導入しても手動で対応しなくてはならない手間が発生してしまい、通販業務が非効率化するおそれがあります。

②基幹システムが停止すると業務全体が止まってしまう

基幹システムは同一のシステム運営をしており、同じシステムが担う業務に影響を及ぼしてしまうおそれがあります。そのため基幹システムが停止してしまうと同時に、業務全体が停止してしまう点はデメリットといえます。

万が一停止してしまっても早急に対応してもらえるように、サポート体制が手厚い基幹システムを選定するとよいでしょう。また基幹システムのメンテナンスは閑散期や休暇のタイミングで実施すると安心です。

③導入コストと運用コストがかかる

基幹システムの運用方法やカスタマイズの程度によっても異なりますが、通販事業者が基幹システムを構築する際には、導入コストと運用コストが発生します。
ライセンスの更新やシステムの保守・運用には、月ごとあるいは1年ごとのランニングコストが発生する場合もあるため、導入前に事前に確認すると安心です。また基幹システム導入前に、コストや運用方法をシミュレーションすることも大切です。

基幹システムを導入・構築する流れ

通販事業者が導入する基幹システムは、以下のような流れで導入・構築していきます。

1. 導入目的を明確化する
2. システムを選定、実装する
3. フィードバックを定期的に求める

詳しくみていきましょう。

1.導入目的を明確化する 

通販事業者が基幹システムを導入するにあたって重要なことは、目的の明確化です。「どのような課題を抱えているのか」「解決したい課題が何か」を考え、自社に合ったシステムを導入する必要があります。
目的を明確にすると自社に最適な基幹システムがわかるため、導入目的を決めたあと業務に必要な機能や仕様を決定しましょう。

2.システムを選定、実装する

自社に最適な基幹システムが決定したあとは、予算に合わせて発注先を選定します。
製品やベンダーが決定すると、実装の段階に移行します。ユーザーインターフェースを固め、内部の機能をプログラミングで構築し、要件を満たしたシステムの構築をベンダーに依頼します。

システムの構築を進めている間は、自社で人員の配置や運用マニュアルの作成など実装後にすぐに運用ができる準備をしておきましょう。システムができあがったあとは不具合がないかテスト運用をし、バグの発生や処理などに問題がなければシステムの実装は完了です。

3.フィードバックを定期的に求める

基幹システムの導入後は通販事業の現場からフィードバックをもらい、運用と改善を繰り返しましょう。またどの程度の改善効果が出ているのか効果測定を進めることも大切です。ほかにも運用を開始してから気付くような不具合が残っていることや、新機能が必要になる場合もあるため、定期的に保守・修正が必要といえます。

このような場合に対応してもらえるようにサポート体制の手厚い基幹システムを選定すると安心です。

基幹システム導入の前に理解しておくべきこと

これから基幹システムを導入したいと思っている通販事業者が、導入前に理解しておくべきことをそれぞれ解説していきます。

①中小企業でも導入しやすい

基幹システムは使いこなすのが難しいと思っている企業は多いのではないでしょうか。しかし、安価な基幹システムやクラウド型の基幹システムも登場し、中小企業でも基幹システムを導入する企業が増えています。

近年はタブレットPOSに簡単な基幹システムの機能を搭載している製品が多く登場し、活用しやすくなっています。そのため中小企業でも容易に基幹システムを取り入れ、通販業務の効率化を図れるといえるでしょう。

②オンプレミス型とクラウド型の違い

基幹システムには「オンプレミス型」と「クラウド型」の製品タイプがあります。それぞれの特徴を理解して、自社に合った基盤システムを選びましょう。

オンプレミス型とは自社でサーバーを購入し、サーバーに基幹システムをインストールして使用するタイプの製品です。自社の業務に合わせて機能をカスタマイズできる製品がほとんどとなるため、独自性の高いシステムを使用できます。またサーバーの購入からデータセンターへの設置や運用までメーカーがおこなってくれるため、中小企業でもカスタマイズや運用などが可能です。

ただし、クラウド型と比較して初期費用が高く5年程度で機器が老朽化し刷新が必要となる点は理解しておきましょう。

クラウド型とは、インターネット経由で基幹システムを使うタイプの製品です。インターネット回線を引いていれば利用できます。サーバーの購入が不要となり、初期費用を抑えて基幹システムを使い始めることが可能です。

ただしクラウド型は機能をカスタマイズできない製品が多く、自社に合わせた機能を導入できないため、使用しにくいと感じる場合がある点は否めません。

業務が多岐にわたる通販事業者にとって慎重に検討すべき点ですので、まずはお問い合わせして相談することをおすすめします。

クラウド型が注目される理由

近年は、基幹システムでもクラウド型を使用する通販事業者も増えています。クラウド型が選ばれる理由は以下のとおりです。

• オンプレミス型よりもコストを削減可能
• テレワークの普及
• セキュリティの向上
• 使いやすさ

クラウド型の料金は、サービスを利用する分だけ支払う従量制となり、アプリケーションのライセンスやアップデートも料金に含まれています。そのためオンプレミス型よりも運用コストを抑えられます。ほかにもクラウド型はカスタマイズができない分、比較的使いやすいシステムが多く提供されているため、多くの人に受け入れやすい製品となっているといえるでしょう。

基幹システムの選び方

基幹システムを選定するときにはどのようなポイントがあるのか詳しくみていきましょう。

①自社に必要な機能が搭載されているか

通販事業者が基幹システムを選定するときには、製品ごとにさまざまな機能があるため、自社に必要な機能は搭載されているか確認が大切です。製品ごとに搭載している機能や利用できる人数、仕様などさまざまな違いがあります。カスタマイズ性が高い製品を選ぶと、より自社に適した基幹システムを導入できます。自社の目的を明確にし、必要な機能や仕様を満たす基幹システムを選定しましょう。

②安定して稼働するか

基幹システムがダウンしてしまうと通販業務全体が止まってしまい、自社にとって損失となってしまう場合があります。例えばシステムが停止している間に受注ができなくなると、その期間は販売できず、販売機会損失となります。そのため、安定して稼働できることが重要です。通販事業者が基幹システムを導入する際は、可能なかぎり安定したシステムを選定しましょう。

③使用しやすいか

通販事業者が導入する基幹システムは、システムやユーザーによって使いやすさは異なります。使いにくい製品では業務の効率化がうまくいかない場合や、社内に周知するときに時間がかかってしまう可能性があります。多くの製品は試用が可能なため、作業画面に必要な項目が漏れなく入っているかどうかを実際に試して確認しましょう。

ただし項目はカスタマイズができる製品もあるため、自己判断せずにベンダーへ問い合わせてみましょう。

④高セキュリティであるか

基幹システムは自社の従業員や顧客などの個人情報、機密情報を取り扱っています。そのため不正アクセスや情報漏えいを防ぐために、できるだけ高いセキュリティのシステムを選定することが大切です。情報漏えいや損害賠償などの問題が起きてしまうと、顧客離れや信用低下など企業のイメージダウンとなってしまいます。
通販事業者が導入する基幹システムは高セキュリティを実現しているシステムを選定しましょう。

⑤導入後のサポートがあるか

通販事業者が基幹システムを導入したあとの運用やサポート体制についても、社内環境にフィットする基幹システムを選定する必要があります。具体的には導入後のアップデートや運用中のシステム障害、トラブルなどの問題が起きたときに、迅速な復旧支援があるのか確認しましょう。また定期的なヒアリングや数値化したデータに基づいて提案やアドバイス、SEOなどのサポートがあるとさらに安心です。

エー・アール・システムの通販Aceでは数値化したデータに基づいてマーケティングのご相談が可能です。
システムを販売するだけでなくコミュニケーションを大切にし、システムの使い方だけではなく、マーケティングコンサルタントとしてもご提案いたします。

まとめ

基幹システムとは企業の中核となる業務を支えるシステムとなり、よりスムーズな通販業務運営や、顧客サービスの向上を目指すなら基幹システムの最新化や高性能化が必要といえます。しかし、最新化や高性能化がすべてではありません。重要なことは基幹システムが自社に合っているかを確認することです。
エー・アール・システムの通販Aceではお客様情報や商品情報の抽出条件を999項目にまで拡大し、追加のカスタマイズがなく通販事業者様に適した設定が可能です。
通販Aceだけが唯一もつ機能である、999個のフリー項目で自社に合った基幹システムを導入できます。基幹システム導入や、現在使用中のシステム老朽化でお困りの方はエー・アール・システムへぜひ一度ご相談ください。